シンプルコルビジェ鉄骨断面検定は日本建築学会『鋼構造設計規準』に基づいて鉄骨の断面算定を行ないます。

　データの作成は解りやすいダイアログボックスから登録鉄骨断面テーブルを使い行います。作成したデータは名前をつけて保存し、後で編集、再計算ができます。

　断面検定箇所は１部材で１箇所もしくは２箇所を選択できます。部材応力の組み合わせにも対応しています。

　ＳＩ単位と旧単位系の両方に対応しています。

　出力はそのまま計算書に仕上げられるようなるべくコンパクトにまとめ、かつ手計算でフォローできるように根拠となる必要なデータは多く表示しています。建築確認申請用の構造計算書としてそのまま添付できます。

■主な特徴

�@ 単位系

旧単位、新単位（SI）の両方に対応します。

�A 対応断面

断面 鋼種と断面を選択します。次の断面が登録されています。

◎一般鋼材

１．細幅Ｈ形鋼　２．中幅Ｈ形鋼　３．広幅Ｈ形鋼　４．ＳＨ形鋼　５．極厚Ｈ形鋼４００　６．極厚Ｈ形鋼 ５００　７．極厚Ｈ形鋼７００　８．溶接軽量Ｈ形鋼　９．コラムＢＣＰ　１０．コラムＢＣＲ　１１．コラムＥＲ　１２．カクホット　１３．ＵＯＥ鋼管 　１４．電縫鋼管　１５．シームレス鋼管

◎組み立て材

組み立てH ： BH-hxbxtwxtf

組み立てBOX ： BOX-hxbxtwxtf/BOX-hxbxt

�B 断面検定

１点もしくは部材両端で、強軸と弱軸方向の応力に対して行います。部材応力は両端を選択した場合 、次の値を入力します。

Ni：　軸力

Qxi：　始点Ｘ方向剪断力

Qyi：　始点Ｙ方向剪断力

Mxi：　始点Ｘ方向曲げモーメント

Myi：　始点Ｙ方向曲げモーメント

Nj：　軸力

Qxj：　終点Ｘ方向せん断力

Qyj：　終点Ｙ方向せん断力

Mxj：　終点Ｘ方向曲げモーメント

Myj：　終点Ｙ方向曲げモーメント

�C 接合

H断面では接合による断面欠損を考慮できます。

全断面 フランジのみ：断面係数からウエブ分を引きます。

ボルト接合：断面係数からフランジ部分のボルト孔分を引きます。

�D 荷重ケース

最大１０の荷重ケースを設定できます。

　荷重ケースは固定荷重、積載荷重、風荷重時などの応力解析から得られる部材にはたらく単独応力データです。

�E 荷重組み合わせ

断面検定では荷重ケースの荷重組み合わせ応力に対し断面検定を行います。

荷重組み合わせは

　固定＋積載、固定＋積載＋クレーン、固定＋積載＋風、固定＋積載＋雪の等のように実際の荷重ケースを再現しす。

　組み合わせの詳細、名称、 応力倍率を設定します。例えば、荷重ケース１を１倍、荷重ケース２を１．５倍というように。 許容応力度の割増率を設定します。長期荷重に対し１．０、短期荷重に対し１．５となります。

�F 修正係数C

　荷重面内に対称軸を有する圧延形鋼、プレートガーダーなどに適用される曲げの許容応力度の修正係数は端部の曲げモーメントにより、計算します。

　しかし中間のモーメントが端部より大きい場合など、計算では求まらない場合、曲げモーメントの変化に応じたＣの値を直接指定します。

Ｍ1Ｍ2（座屈区間端部モーメント）

Ｍ１：　座屈区間端部における大きい方の強軸回り曲げモーメント

Ｍ２：　座屈区間端部における小さい方の強軸回り曲げモーメント

�G 出力データ

　出力はそのまま計算書に仕上げられるようなるべくコンパクトにまとめ、かつ手計算でフォローできるように根拠となる必要なデータは多く表示しています。 記号の説明は表紙に出力します。

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■記号

• A 断面積

• An 有効断面積

• Aw ウエブプレートの断面積

• Awx 強軸方向ウエブプレートの断面積

• Awy 弱軸方向ウエブプレートの断面積

• C 許容曲げ応力度の補正係数

• E ヤング係数

• F 許容応力度を決定する場合の基準値

• fb 許容曲げ応力度

• fbx 強軸方向の許容曲げ応力度

• fby 弱軸方向の許容曲げ応力度

• fc 許容圧縮応力度

• ft 許容引張応力度

• fs 許容剪断応力度

• fsx 強軸方向の剪断応力度

• fsy 弱軸方向の剪断応力度

• I 断面二次モーメント

• ix 強軸方向の断面二次半径

• iy 弱軸方向の断面二次半径

• l 材長

• lkx 圧縮材の強軸方向座屈長さ

• lky 圧縮材の弱軸方向座屈長さ

• lb 圧縮フランジの支点間距離

• M 曲げモーメント

• N 圧縮力

• Q せん断力

• Z 断面係数

• λx 強軸方向細長比

• λy 弱軸方向細長比

• σb 曲げ応力度

• σbx 強軸方向曲げ応力度

• σby 弱軸方向曲げ応力度

• σc 平均圧縮応力度

• σt 平均引張応力度

• τ せん断応力度

• τx 強軸方向せん断応力度

• τx 強軸方向せん断応力度

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■検定の方法

※断面を次の３項目の各荷重組合せケースについて検定します。

�@σc/fc+σb/fb≦1.0または

�A(σt+σb)/ft≦1.0かつ(σb-σt)/fb≦1.0 ２.

�Bせん断応力度　 τ/fs≦1.0

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■出力見本

出力書式はそのまま計算書に仕上げられるようなるべくコンパクトにまとめ、かつ手計算でフォローできるように根拠となる必要なデータは多く表示しています。建築確認申請用の構造計算書としてそのまま添付できます。

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■次のような業種に最適

本製品は集合住宅、事務所建築、商業施設、生産施設などの構造設計に利用できます。

建築設計,設計コンサルタント

建設会社,工務店

不動産会社

設備設計(電気・衛生)

官公庁

一般企業営繕

大学,工業高校,専門学校,職業訓練施設

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